スペシャルな鍵

CRTテレビの代替技術として急成長している市場といわれてきた薄型テレビ市場であるが、早くも5年以内には成熟の兆しが現れることになる。
このような現象は、デジタル家電に特有の特徴であるともいえるが、やはり薄型テレビ同士での技術間競合が激しく、予想以上のスピードで価格下落が進行していることが主要因である。液晶テレビの地域別市場構成比(台数ベース）液晶テレビなどの投入も相次いでおり、価格感度が高い海外市場において、そのようなテレビが今後も受け入れられれば、さらに市場全体における海外市場の構成比率が高まるであろう。
プラズマテレビに関しては、若干悲観的な見方をしている。液晶テレビとリアプロジェクションテレビとの板挟みにあうことで、価格下落を余儀なくされる可能性が高いからである。
今後、注目すべきトレンドとして「フルハイビジョン化」があるが、デジタルハイビジョン放送をにらんで、薄型テレビにおいてもフルハイビジョン対応機種がようやく投入され始めてきている。フルハイビジョン対応が容易な液晶テレビが、これを差別化ポイントとして攻勢をしかけてくることは必至である。

リアプロジェクションテレビも、近年の画質改善を追い風と受けとめて積極的なフルハイビジョン対応機を投入してくると想定される。プラズマテレビは、構造上、高精細化とディスプレイ性能がトレードオフの関係にあるため、フルハイビジョン対応が難しい（現時点でフルハイビジョン対応は70インチ以上に限定される)。
このような外部環境変化を考慮すると、今後のプラズマテレビに関してはリスク要因が存在する。プラズマ陣営に関しては、40～50インチクラスにおけるフルハイビジョン対応機種の量産技術の早期確立が市場拡大のための課題となろう。
最後にリアプロジェクションテレビに関しては、当分の間、米国と中国に成長を依存する格好となろう。 60インチ以上の大画面テレビが日本市場で受け入れられる可能性はきわめて低く、対プラズマテレビでの価格優位性、さらにはフルハイビジヨン対応を追い風にして、どこまでプラズマテレビの領域を侵食できるかが大きなポイントとなる。
方式別に見ると、液晶（HTP：高温ポリシリコン液晶)、NP方式が依然として主流となり、COS方式に関しては、量産体制の確立による低コスト化が実現しない限り、苦しい状況が続くと考えられる。

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